医療機関

医療機関向け調査サービス


<医療機関での調査の必要性>
医療機関は多くの問題を抱えています。
まず医師。問題を抱えた医師がいます。紹介会社を通して雇いますが、完璧ではありません。医師の経歴や前歴をチェックしないと、よくない医師を雇うことになります。例えば、精神科医や内科医などでドクハラを嗜好とするサディストも少なくないのです。そうした顔は同窓の医師にもわかりません。
また看護師。国家資格保持者の2割しか看護職に就いていません。新卒でない看護師の中に正体不明の看護師が含まれていますが、人手不足なので、雇わざるを得ません。面談で看護スキルや性格、資質、学習能力などすべて見破ることは不可能です。雇ってからでは遅いなら、調査せざるを得ません。しかし、個人情報保護法もあります。看護部長が前の勤務先に問い合わせるという手法は取りにくいです。
もちろん試用期間もあります。そこで事実上の雇止めも可能です。師長以外から言い渡すことも可能です。しかし、そのようなことを繰り返すことは問題です。
そもそも新卒で固めればいいですが、すべてを新卒で補える病院は全体の数%にも満たないです。
患者。クレーマーもいます。こうしたクレーマーを転院させないといけない場合もありますが、転院連発というわけにもいかないです。強制退院や出入り禁止はできなくないです。これは病院自ら敵を作ることにもなりかねないです。
ある精神病院は院長自ら出入り禁止を処理し、トラブル防止に心血を注いでいます。患者の中には元の主治医や関係した看護師と刺し違えたいという人物も含まれるからです。
病院は手術の際、そのすべてを録画しています。しかし、医療裁判になった際、敗訴しないように隠蔽したり、削除したり、問題箇所を再編集することもあります。そのため、手術の失敗で病院が敗訴することは滅多にありません。ただ、それがいつまで続けられるのか、医療ミスも怖いですが、隠蔽が暴露されることはもっと恐ろしいことです。
病院に行けば治る、少なくとも症状が緩和すると信じている人が多い。あるいはほとんど。しかし、医療機関は営利事業であり、収益を上げないといけない。軽い症状を悪化させ、治癒を遅らせ、入院や外来を促進しているところと噂されているところもあります。例えば、東村山市の三恵病院(徳野院長、赤石医長)や東京武蔵野病院(慶應系列の代表格)がそうだと噂されています。
私の母校である慶應の系列病院、出身者に多いとも言われています。そのような噂を払拭しないといけないです。
私の経験では、日大出身、日本医大出身、防衛医大出身には好人物が多い。他方、東大は二極化、慶応は経営志向が強い医師が多い。そんな印象があります。正直、母校出身の医師にはあまりかかりたくないです。
そんな経営はコンサルティングで経営改善したいと私は考えています。
また、組織の外敵は興信所の法人事業部で防衛できると信じています。

<参考:シフト勤務のある産業への支援>

<昼夜逆転勤務シフトを含む働き方産業での調査の必要性>
昼夜逆転の勤務って結構ある。
医療機関では、看護師、看護助手が働いているし、医師も当直勤務している。
勤務と当直ってどう違うのか?
勤務は基本的に起きて働く。寝ない。仮眠を取るとしても60分か90分くらいのもの。それでも時間外手当(通常時給の最低1.25倍)、深夜勤務手当(通常時給の最低1.5倍)が出る。だから、深夜勤務は休憩はあっても寝てはならない。その分、昼間は勤務しない。
当直は基本的に寝てよい。なので、医師も寝ているし、警官はいびきをかいて寝てる。何かあれば起きて対応する。当直は残業にならない。寝てていいから、当直手当しか出ない。
当直医師は適当な対応をする。寝るほうが健康のために大事だからだ。
警察は土日、当直体制。だから、ほとんど不在状態。よって、土日に犯罪を起こすと迷惑がられる。警官も週休2日、通常対応は平日9-17時のみ。
犯罪者は動きやすいように土日祝に動く。警官に動きを見られたくないからだ。
大手の探偵社の探偵も同じ。中堅以下は土日しっかり休んでいる。
まあ、これは冗談だ。
私は会話や通話はすべて録音している。仕事柄もあるが、護身のためでもある。
警察などでもそうで、警官のわからないように録音するレコーダーを隠してある。
できの悪い高卒が多く、バカでガテン系の多い警官はカマをかけると、すぐ乗ってくる。逆手に取れば、すぐ解放してくれる。言ってよいこと、まずいことはさすがにわかる。言い方もそう。
当直空けの警官は昼間、電話対応する。ほとんど例外なく眠そうに話す。やはり枕が変わると、眠れないのだろう。警察は枕を自宅から運んでやる義務がある。軽い睡眠薬で熟睡はできない。

<昼夜逆転勤務シフトを含む働き方産業での問題>
・常態的に土日祝が販売やサービス・製造などのピークで、休日は平日に固定されている。
・社員が家族とすれ違う
・社員が家族から孤立する
・社員と子供のふれあいが少なく、疎遠になる
・人が辞める 離職率が高い
・取引先対応が平日あり、部署間の連絡・連携が取りにくい
・人材の質が概して低い
・OJT、Off-JTともやりにくい
・人材が育ちにくい
・採用がしにくい
・好況はありがたいが、労働需給の悪化が逆にアダになる
・平日の営業日が暇で非効率
・営業稼働、製造稼働に波が大きく、平準化しにくい
・社員のモチベーションの維持が難しい
・利益/付加価値を社員の人件費に還元しにくく、給与が安くなる
・社員を転勤させにくい
・不正行為や横領が発生しやすい
・昼間のセキュリティが甘い
・昼間の顧客対応が手薄になりやすい
・シフト管理の公平性の担保
などの問題を多かれ少なかれ抱えています。
そこで、日本総合リサーチでは、2つの部門で支援サービスを行っています。

・組織人事コンサルティング 日本総合リサーチ・コンサルティング(JRC)
 なお、組織人事コンサルティングとは、スーパー社労士サービスと考えて頂きたい。
 変身前のハヤタ隊員が社労士なら、ウルトラマンが組織人事コンサルタント。

・興信所による法人向けサービス 日本総合リサーチ(法人向け、JRO)